2つの「自動仕訳ルール」の意味とは?

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 マネーフォワードクラウド会計・確定申告には、「自動仕訳ルール」という機能があります。実は、この「自動仕訳ルール」には、それぞれの使用画面によって、2つの意味があることをご存知でしょうか。
その2つとは、
①「取引から入力」の自動仕訳ルールと、
②「連携サービスから入力」の自動仕訳ルールです。
これらの「自動仕訳ルール」は名称が同じであるにかかわらず、その意味がまったく異なります。
 私が、マネーフォワードクラウド会計・確定申告を使い始めた頃、なぜ異なる画面(①「取引から入力」と②「連携サービスから入力」)に同じ機能があるのだろうとしばらく不思議に思っていました。「自動仕訳ルール」という同じ名称ゆえに、同じ機能であると誤解していたのです。
 しかし、マネーフォワードクラウド会計・確定申告の機能を理解した時にはじめて、「自動仕訳ルール」というのは操作画面によって意味が異なるのだと理解したのです。

本日の記事は、2つの「自動仕訳ルール」の意味について解説していきます。

①「取引から入力」の「自動仕訳ルール」


【STEP1】 左メニューの手動で仕訳→「取引から入力」をクリックします。

取引から入力-収入-1


【STEP2】 「自動仕訳ルール」をクリックします。

マネーフォワードクラウド会計-自動仕訳ルール-6


【STEP3】 表示条件で、得意先(仕入先)を選択して、取引内容、勘定科目、補助科目を登録していきます。ここで、表示条件に登録したい得意先(仕入先)が表示されない場合は、予め「取引先の登録」をする必要があります。
マネーフォワードクラウド確定申告-自動仕訳ルール-5


【解説】 「取引から入力」とは何ですか?で解説したように、「取引から入力」の画面で使用する「自動仕訳ルール」は、「取引から入力」を仕様するにあたっての「事前に必要な設定」です。
 もし「自動仕訳ルール」に何も設定せずに「取引から入力」を使用すると、「取引内容」はクリックしても何も表示されないので自分で入力する必要があり(図1)、 また伝票を登録しても補助科目が空欄になってしまいます(図2)。(但し、貸方科目には「売上高」が自動で入力されます。)
*一度、「取引から入力」で登録した伝票は、「取引から入力」に残り、次回以降も使用可能ですが、その場合でも、やはり上記同様のようになってしまいます。
【図1】
マネーフォワードクラウド会計-自動仕訳ルール-1

【図2】
マネーフォワードクラウド確定申告-自動仕訳ルール-2

 一方、「摘要内容」「勘定科目」「補助科目」を「自動仕訳ルール」に設定すると、「取引から入力」では「取引内容」欄をクリックすると予め設定された 取引内容が表示され(図3)、伝票を登録すると「補助科目」が自動で入力されています(図4)。 やはり、取引から入力」を使う場合は、必ず予め「自動仕訳ルール」で「取引内容」や「補助科目」を登録しておくことが必要だと言えます。
【図3】
マネーフォワードクラウド会計-自動仕訳ルール-3

【図4】
マネーフォワードクラウド確定申告-自動仕訳ルール-4



②「連携サービスから入力」の自動仕訳ルール


【STEP1】 左メニューの自動で仕訳→連携サービスから入力をクリックします。
マネーフォワードクラウド確定申告-自動仕訳ルール-7

【STEP2】 「自動仕訳ルール」をクリックします。
マネーフォワードクラウド会計-自動仕訳ルール-8

【STEP3】 キーワードのマッチタイプを確認、修正します。
取引によっては、「関西電力 7月分」という文字があるとします。この場合、「完全一致」にしてしまうと、水道光熱費に設定していても、「関西電力 8月分」では、まったく違う文字として認識されるため水道光熱費として判別してくれない可能性があります。その場合は、「関西電力 7月分」の前段部分である「関西電力」をキーワードのマッチタイプとして登録するためマッチタイプを「前方一致」に変更します。
マネーフォワードクラウド確定申告-自動仕訳ルール-9

【STEP3】 勘定科目をを確認、修正します。
レンタルサーバー代金の支払いは、毎月「エックスサーバー」という文字がクレジットカードの利用明細に記載されています。しかし、マッチタイプでは、勘定科目が「消耗品」になっていました。そのような場合は、「自動仕訳ルール」で正しい勘定科目である「支払手数料」に変更します。それ以降は、「エックスサーバー」という文字は「支払手数料」だと判別してくれます。
マネーフォワードクラウド確定申告-自動仕訳ルール-10


【解説】  マネーフォワードクラウド会計・確定申告は、金融機関の入出金明細やクレジットカード取引を自動で取り込み、それらの「お取引内容」や「利用内容」欄に記載されている文字から類推して勘定科目を決定しています。
 例えば、金融機関の出金項目のお取引内容に「大阪ガス」と記載されていれば、「水道光熱費」と判断して自動で入力してくれます。しかし、必ずしも、いつも正しい勘定科目を決定してくれるわけではなく、実際の取引内容とは違った勘定科目になってしまうこともあります。
 例えば、アマゾンで購入した際に、クレジットカードの利用内容に「Amazon.co.jp」とだけ記載されていればどうでしょうか。実際に購入したものが書籍なら「図書教育費」になり、プリンターインクなら「消耗品費」になり、贈答用品を購入したのなら「接待交際費」になります。これらの「お取引内容」や「利用内容」欄に記載されている文字と勘定科目の紐付けは、「連携サービスから入力」の自動仕訳ルールから確認が可能で、また変更もこの画面で行うことになります。